日本ディープラーニング協会が生成AI（ジェネレーティブAI）の注意点をまとめた「生成AIの利用ガイドライン」公開

日本ディープラーニング協会は、2023年5月1日、「生成AIの利用ガイドライン」を公開した。

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同協会は、ディープラーニングを事業の核とする企業が中心となって設立された組織だ。「生成AIの利用ガイドライン」は、生成AI（ジェネレーティブAI）の活用を考える組織がスムーズに導入を行えるよう、利用ガイドラインのひな型として策定されている。

＜本ニュースの10秒要約＞

• ディープラーニングを事業の核とする企業によって設立された協会が、ひな型として策定
• 生成AI活用時のリスク・懸念・注意点をひな型化。追加／修正を加えることで活用できる
• あくまで「初版」と位置付け、今後も技術の進展に合わせて改良。生成AIの利活用を促進

活用が進む生成AIの注意点をまとめる

日本ディープラーニング協会は、ディープラーニング技術による日本の産業競争力向上を目的として
設立された。活動としては、産業活用の促進や人材育成、公的機関や産業への提言、また国際連携や社会との対話などを展開。技術を通じた健全な発展を実現すべく、ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が参画している。

同協会は、「ChatGPT」などの生成AIが急速に普及していることに注目。様々な組織で生成AIの試行的な利用が始まっており、今後はますます多くの組織で活用が進むと考えた。こうした動きの中で、生成AIの活用時における注意点をまとめて訴求する必要があると判断し、今回の「生成AIの利用ガイドライン」公開に至っている。

組織に最適化されたガイドラインを作成することが可能

生成AIを活用する際の注意点としては、「ユーザが入力するデータについて懸念はないのか」「個人情報や秘密情報を入力してしまうリスクはどう考えればよいのか」「他人の著作物を入力しても問題はないのか」「出力されたものの権利はどうなるのか」などが挙げられる。

これらの注意点は組織を問わず共通しており、一般的な考え方として共有が可能であると日本ディープラーニング協会は判断。「生成AIの利用ガイドライン」は、こうした注意点をひな型としてまとめる形で作成された。

「生成AIの利用ガイドライン」を利用する組織は、それぞれの活用目的などに照らして必要な追加／修正を加えることで、それぞれに最適化されたガイドラインを作成することが可能だ。組織や目的に応じたひな型の公開も、今後は予定されている。

技術的進化に対応し、柔軟なアップデートを予定

現在もAIの開発速度は衰えることがなく、「生成AIの利用ガイドライン」において具体例とされた「ChatGPT」などのLLM（大規模言語モデル）についても、その技術的進化のスピードは加速するばかりだ。

日本ディープラーニング協会はこうした状況に対応すべく、「生成AIの利用ガイドライン」の柔軟なアップデートを予定。今回公開した「生成AIの利用ガイドライン」をあくまで「2023年5月公開の初版」と位置付け、技術の進展や業界動向に合わせた形での改良を続けるとしている。

同協会は、この「生成AIの利用ガイドライン」をひな型を用いることによって生成AIの利活用が促進され、ひいては生成AIの産業・社会実装が進むことを、期待している。

参照元：PRTIMES

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