AI英語スピーキング学習アプリ「スピーク」の米Speakeasy社、追加資金調達で評価額が2倍以上に上昇
最終更新日:2024年02月16日
米Speakeasy社は、2023年7月19日、第三者割当増資による追加資金調達を実施したと発表した。
Speakeasy社は、AIを相手にスピーキングを学べる英語学習アプリ「スピーク」の開発・提供を手がける企業だ。今回の追加資金調達はOpenAI Startup Fundなどを引受先とする形で実施され、同社の評価額は2022年11月と比較して2倍以上に上昇。新たに調達した資金は、日本市場向けコンテンツ拡充を含む3分野への重点投資に充当するとしている。
<本ニュースの10秒要約>
- AIを相手にスピーキングを学べる英語学習アプリ「スピーク」の開発・提供を手がける米Speakeasy社
- アプリ内のAIは、7日間で10,000単語以上を発話可能。日本でも想定を上回る数のユーザーを獲得
- 調達した資金は、「スピーク」内の「AI講師」などにおける日本向けコンテンツの拡充/強化に充当
AIを相手にスピーキングを行う英語学習アプリ「スピーク」
Speakeasy社は、2016年に設立されたスタートアップ企業であり、2018年より「スピーク」の提供を開始した。「スピーク」は、AIを相手にスピーキングを行うことで、対人型英会話で感じる「恥ずかしさ」や「気遣い」を感じることなく英語学習を進めることができるアプリだ。アプリ内のAIは、7日間で10,000単語以上を発話するコンテンツを有している。
2022年10月にSpeakeasy社はOpenAI Startup FundよりシリーズBの資金調達を受け、同時期に「スピーク」の日本語版ソフトの提供に向けて事業を開始。翌2023年の2月には、「スピーク」の日本語正式版をリリースするに至った。同社は、「スピーク」が日本人の性格に適した形でスピーキング学習機会を提供できると判断。2023年7月に文部科学省が発表した「初等中等教育段階における生成AIの利用に関する暫定的なガイドライン」においても、英会話学習が活用例として挙げられたことを受け、日本国内での「スピーク」事業拡大を目指している。
調達資金を活用し、3分野で「スピーク」拡充
Speakeasy社が今回行った追加資金調達では、NotionやFigmaなどへの投資実績を持つレイシー・グルーム氏(Lachy Groom)らが引受先として名を連ねている。既存投資家であるOpenAI Startup Fundやコースラ・ベンチャーズ、Yコンビネータなども、今回の資金調達に参画している。この資金調達によりSpeakeasy社は、2022年11月に同社が実施した2,700万ドルのシリーズBラウンド資金調達時と比較して、評価額が2倍以上に上昇した。
この調達で得た資金を活用してSpeakeasy社は、主として3分野での「スピーク」拡充に取り組む予定だ。注力する3分野は、「グローバルにおけるサービス品質向上に向けた機能開発、改善、および新技術の開発」「日本語版のコンテンツ拡充」「既存サービス提供国・地域以外でのサービス提供拡大」となる。
「AI講師」などで日本向けコンテンツを拡充/強化
注力する3分野のうち「グローバルにおけるサービス品質向上に向けた機能開発、改善、および新技術の開発」については、「スピーク」の「AI講師」改善などが行われる。「AI講師」は、AIと英会話と行った後に会話内容のフィードバックを行うという機能だ。この「AI講師」からの質問/回答をより人間に近い流暢な会話にするため、大規模言語モデルへの投資が予定されている。
「日本語版のコンテンツ拡充」は、日本国内にて「スピーク」が想定を上回るユーザーを獲得したことに対応するための施策だ。「スピーク」内の「AI講師」などにおいて日本向けコンテンツの拡充/強化を進めることで、日本のユーザーへのさらなる英語の学習機会を提供する。
「既存サービス提供国・地域以外でのサービス提供拡大」については、現在「スピーク」が提供されている韓国/日本/台湾/中南米以外の国・地域でのサービス展開に向けて、準備が行われる。
Speakeasy社は今後も、「スピーク」の開発/改善および新たな市場獲得に取り組むとしている。またそのため、様々な職種における人材採用強化も実施するとしている。
参照元:PRTIMES
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